がん免疫療法では一旦効果がでれば、治療をやめても効果は続く 最新のがん免疫療法に関するトピックスをご紹介します。

トピックス

がん免疫療法では一旦効果がでれば、治療をやめても効果は続く

最新の学会から 

手術後に残存再発転移したがんの治療には、放射線と化学療法(抗がん剤治療)が施行されるのが一般的ですが、放射線は累積照射線量が60Gyに達すると、照射局所に強い副作用が出てくるため、「それ以上は照射できません」となり、治療がストップします。

一方の抗がん剤は、投与している間はがん細胞の増殖を抑え込むことができますが、投与を止めると、生残がん細胞が勢いよく増えだすため、延々と投与し続けなければならない(副作用で投与できなくなるまで止められない)状態になります。

これに対し、弊社の自家がんワクチン療法では、これまで「うまくいけば、わずか1コースで治療を終了しても理論的には長期間(あえて言えば一生の間)効果が続くはずです」とご案内して来ました。

(実際上は、ヒトで一生の間効果が続くか確認した科学的にしっかりしたデータは持ち合わせていませんので、“理論的には”という前置きを常に申し上げています。)

これは、自家がんワクチンによって誘導されるキラー細胞(細胞傷害性T細胞)がメモリーT細胞に成熟すれば、長期間、体内のどこかに潜在し生き続けるからです。ご存知のようにウイルス感染に対抗するための日本脳炎ワクチンやポリオワクチン等は、幼少時に投与しておき、免疫が成立すれば生涯安心だという経験があります。これが“理論的には”という前置きの根拠になっています。

つい最近、がん免疫療法においてもこの“理論”を支持する論文が、ジョンズホプキンス大のグループから発表されました(Ref. 1)。

2008年から2012年にかけて、ニボルマブ(商品名オプジーボ)を投与された進行メラノーマ107例を解析したところ、33例に腫瘍の縮小効果が認められ、うち17例が増悪とは異なる理由で治療を停止、しかしそのうち12例(70%)が停止後16週から56週以上効果が継続したというのです。
さらにそのうちの8例(47%)では、解析時点でも効果が継続していると発表されています。

つまり、一旦効果が出れば、がん免疫療法を停止しても効果が続く例が続出しているのです。

驚くことに、これらの中には、メーカー推奨用量よりもはるかに少ない0.1mg/kgという低用量を投与されても縮小効果があった症例が6/17(35%)もありました。比較された他の用量(0.3, 1, 3, 10mg/kg)では、それぞれ28, 31, 41, 20%の奏効率ですから、いわゆる「投与量が多ければ多いほど良く効く」という従来型抗がん剤の「常識が当てはまらない」という特徴があります。

現在、本邦では、ニボルマブはメラノーマと非小細胞性肺がんに承認が出ていますが、この論文を根拠にすれば、必ずしも製薬メーカーの推奨用量を守る必要はなく、また、効果があるうちは延々と投与を続ける必要も実はない、ことがわかります。

弊社でも、弊社の自家がんワクチンと併用する場合は、ニボルマブの用量を0.67~1mg/kgに下げ、反復投与回数は4回までとし、後は様子を見てからその後の治療方針を決めることを現在は推奨しておりますが、さらに用量を下げてもよさそうです。

今後、経験を積みデータ蓄積を図りつつ、ご案内を続けていきたいと考えております。

ただし、自家がんワクチンを含めたがん免疫療法では、ニボルマブを併用する場合であってもなくても、鉄則とすべき注意点があります。

どのようながん種であっても、がん細胞は極めて遺伝子変異を起こしやすいという特徴がありますので、いつ何時、がん免疫療法から逃れるがん細胞が出現するか、全く予測が付きません。

このため、がんの手術後、できるだけ早期に(遺伝子変異による再発や転移を起こす前で、体内に残存している“敵”の数が少ないうちに)、自家がんワクチンを含めたがん免疫療法を受診する必要があるのです。

医師によっては「(術後で)目に見えるがんがないのだからまだ早いんじゃないの」と仰る先生もいますが、がん細胞が変異を起こして免疫監視機構から逃げ出してしまうと、手が付けられなくなります。がん治療では、のんびり構えてはいられないことを、どうか肝に銘じていただければ幸いです。

Reference

1. Topalian SL, et al. Survival, Durable Tumor Remission, and Long-Term Safety in Patients With Advanced Melanoma Receiving Nivolumab. J Clin Oncol, published online ahead of print at www.jco.org on March 3, 2014. DOI: 10.1200/JCO.2013.53.0105

 

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