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米国統計学会の声明:「p値や有意性にこだわり過ぎるな、p<0.05かどうかがすべてを決める時代はもう終わらせよう」

新聞・雑誌・テレビ

「統計学が最強の学問である」という単行本が2013年に出され、内容がお堅いものながらベストセラーになって「ビジネス書大賞2014」を受賞している程です。

なぜ「統計学が最強の学問である」かという点はさておいて、(著者の主張はこちら → http://diamond.jp/articles/-/52085 )
統計計算の結果を議論するときは、常に「有意差がある/ない」が話題になります。

有意差は、一般的には、p=0.05以上かそれ未満かで判断されます。このp値0.05とは、例えば、成功するはずの何かの方法を「20回試してみて19回は成功するが1回は失敗する」という確率を現します。

統計学では、「20回試してみて18回は成功するが2回は失敗する(10回に1回はしくじる、p=0.1ですね)」ようでは、その試された方法では「成功するとは言えない」と教えることになっています。
注意:「だから失敗する」という意味ではありません、「成功するかどうかわからない」というだけなのです、10回に9回も成功するのですが、、、、、)。

このように、何かを試してみて1/20よりも低い確率で予想と外れる程度なら(p<0.05)、「成功する」と言えるだけの有意差がある、その方法には有意性がある、というような使われ方をします。

特に医学関係では「有意差がある」と「ない」では、時に深刻な結果をもたらします。十年以上もの時間と何百億円もかけて開発した新薬を、狙った病気に適用したとき、その新薬の有効性について、投与された患者様と投与されなかった患者様の間でp<0.05となったなら「有意差あり」として、国家承認を獲得するために大きく前進できます。

しかし、もしp=0.05以上で「有意差がない」となったら、その新薬は「効くかどうかわからない」と判断され(実際上は「効かない」と解釈され)、国家承認を拒絶されます。

このときの境界線、p=0.05、というのは、実は統計学者が「まあ、こんなもんでいいか」とテキトーに決めた境界線で、p=0.05でなければならないという厳密な科学的根拠があるわけではありません。

しかし、現代では、統計学的な「エビデンスに基づく〇〇….」という考え方が、医学だけではなく、教育、犯罪、商業、政策、AI、、、というようにあらゆる分野に広がっています。

そのため、標題中にあるように、テキトーに決められた「p<0.05かどうかがすべてを決める時代」に入ってしまったのです。

この反省があるためでしょう、2016年3月7日に米国統計学会は世界に率先して、
  「p値や有意性にこだわり過ぎるな、
     p<0.05かどうかがすべてを決める時代はもう終わらせよう」
という趣旨の声明を出しています。

(原文は → http://amstat.tandfonline.com/doi/abs/10.1080/00031305.2016.1154108
または、
https://www.amstat.org/newsroom/pressreleases/P-ValueStatement.pdf )

(これらよりは、わかりやすい和文のブログがあります
→ http://tjo.hatenablog.com/entry/2016/03/08/190000 )

1990年代初頭に医学におけるエビデンスベースドメディシン(EBM)が強調され始めてから、歴史的にみればさほどの長期間が経過しているとは思えないのですが、すでに現代では、一部に「エビデンス絶対主義」とでもいうような思想がはびこっていて、
「科学的エビデンスのない「インチキながん医療」が蔓延している」
と主張し、すべてのがん自由診療をいっしょくたにして攻撃するマスコミが現れています。

しかし、その〝科学的エビデンス″のよってきたる出発点が、テキトーに決められたp値であることに思いは至っているのでしょうか。

p=0.05が絶対的境界線ではないこと、医療の本質は統計学だけにあるものではないことをも十分に考慮した上で、死に至る病を抱え、科学的エビデンスがあるという標準治療から見放された方々のために、今は成功確率が低くても、必ずや一人ひとりの患者様に役立てるようにレベルアップしていく治療法の開発を真摯に続けていくべきであるとの方針を弊社はとっています。

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