明けましておめでとうございます。
読書の皆様には、旧年中たいへんお世話になり、誠に有難うございました。本年もこの時代の波頭を行くセルメディシンニュースをご愛顧下さいますよう、どうぞよろしくお願い申し上げます。
さて、国内では、各種のがんに関する“標準治療”が、現在、劇的なスピードで変化しつつあります。
特に、オプジーボ、キイトルーダを始めとする免疫チェックポイント阻害剤の登場を契機として、今や、作用メカニズムが同じならがん種を気にせずに使用できる新薬も登場しています。
また、光免疫療法など、抗体医薬を応用した革命的治療法が続々と開発されており、どれかが上市される毎に“標準治療”の更新が間に合わない状況が生じています。
日米欧で承認済の抗体医薬品の種類数は、覚えきれないほどに増えており、既に70品目を越えています(Ref. 1)。その多くは、がんや自己免疫疾患を対象とするものです。
さらに、物理的がん治療法の発達にも目を見張るものがあります。放射線を用いる方法だけでも、X線、ガンマ線、電子線、陽子線、重粒子線、中性子線とバリエーションが増えています。
体内のがん部を加温する方法でも、体幹部を広汎に温めるがん温熱療法は今や昔の感があり、がん部に直接針状のプローブを刺し込んで電子レンジと同じ原理をがん局所で用いるラジオ波焼灼法はもちろん、体外から音波を照射する集束超音波療法では疾患部位を精密に熱凝固できるようになっています。
半導体レーザー光線を用いる光線力学療法でもγナイフやサイバーナイフと同様に、照射野を精密に制御できます。
患者様に直接対峙する日常臨床の現場では、最新の学会発表、学術論文、プレスリリース等で得た知識によれば、承認されたばかりの新薬・新治療法によって目前の患者様を救えるはずなのに、“標準治療”が旧態依然たるままであるために、医療者間で意見の食い違いが生じ、どうすべきか混乱することがままあると聞きます。
また最近は、77歳というご高齢の膵臓がん患者様でも、自らスマホを操り最新の知識を身に着けた上で、「がんを切らずに治せる方法はまだか、どの医者に聞いても先ず切って抗がん剤治療を受けろというが旧い方法のままじゃないか」、と弊社にまで質問が寄せら
れてきます(2019年12月30日)。
さすがに当方とても、正直に申し上げれば、常に最先端の情報を(それも日常診療の現場で使える形で)掌握しきれているわけではありません。
そのため、どうしても種々の事情で先端的な(はずであった)標準治療に合わない患者様(例えば、標準治療が旧くて体力に合わない、化学療法の副作用が怖いので忌避したい、標準治療法自体がない、あるのだが病院が満杯で何ヶ月も待たされる、等々)をいかに救うかが問題となります。
また、さらに、非常に副作用が少ない弊社の「自家がんワクチン」のように、未だ未承認であっても従来型の標準治療に簡単に上乗せ治療できる方法もあります。
従来型の標準治療でよく使われる最大用量の抗がん剤療法・抗体療法に拘らなければ、投与量をほんの少し臨床現場で改訂するだけで、副作用を激減させつつ、強力ながん免疫反応の刺激効果を得ることもできます。
それでも、我が国の保険診療体系では、承認薬を用いる標準治療法と、それからはずれた承認条件以外の投与方法や未承認医薬品との併用は、混合診療禁止政策によって厳禁されているため、通常の病院等の保険診療機関では、実行できません。
そこで提案です。
病院と、自費診療ができる別病院/診療所と提携して、実質的に混合診療を実現すれば、上記の問題点を解決し、迷える患者様を救える場合が多々あります。
いわゆる病診連携の一つの変異型の連携体制を作るのです。
そのためのノウハウを、次号(~その2)以下でお知らせしましょう。
お楽しみに。
Reference
1. 日米欧で承認された抗体医薬品(2019年5月1日現在)
→ https://www.nihs.go.jp/dbcb/mabs.html
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大病院の先生方へ:
「混合診療禁止」政策により、保険診療機関である大病院では「自家がんワクチン療法」が実施できなくても、先生ご自身の患者様に対して、お近くの連携クリニックにてごく簡単に、自由診療にて実施できます。
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既に、大学教授で、この連携方式により、ご担当の患者様の自家がんワクチン療法受診を実現されている先生方も何人もおられます。具体的な方法は弊社まで直接お問い合わせください。必要な投資額はわずか30万円前後です。
新たに「自家がんワクチン療法」を自院でも連携方式で開始したい病院の先生方は、どうか遠慮なく弊社にご連絡下さい。直接説明に伺います。
大病院から小型診療所まで、どこでも簡単に実施可能です。しかも肝がんでは、すでにランダム化比較対照臨床試験で有効性が証明されているエビデンスレベルの高いがん免疫療法です。
★“自家がんワクチン療法”は「厚労省への届け出は不要です」★
自家がんワクチンは生きている細胞を含まないため培養不要です。また、組織を再生させるものではなく再生医療等安全性確保法でいう「再生医療製品」に該当しないためです。
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