「海外がん医療情報リファレンス」のサイトに、2017年3月7日付けで、
“免疫療法薬がASCO アドバンス・オブ・ザ・イヤーに”
との記事が掲載されています。→ https://www.cancerit.jp/54593.html
記事中に、「免疫療法薬の研究の進歩により利益を受けるがん患者は増え続けており、米国臨床腫瘍学会(ASCO)はアドバンス・オブ・ザ・イヤーに2年連続で免疫療法薬を挙げた。」と記載されております.
“2年連続”とは、常に世界最先端の話題を提供する学会としては、すごい力の入れようだと思います。この狙いの一つに、ASCOから「2月4日世界対がんデーを前に、がん研究への米連邦政府助成金の増額を要請」していることがあります。
本邦でも、米国に負けじとがん治療では国家予算の強化を図っていますが、それが果たしてがん治療分野の中で最も有望な「がん免疫療法」に十分注入されていくのでしょうか?
本邦のがん臨床の大型学会である「日本癌治療学会」で、がん免疫療法関連の話題の扱いが今年はどうなるか、注目に値します。
昨年は、セルメディシンニュース No.295 の
(1) 時代の急激な転換–第54回日本癌治療学会から
( → こちらのトピックス欄からご覧いただけます)
に書いたとおりのマイナーな扱いでした。がん免疫療法に対する日米の認識の差を強く感じた次第です。
まさか、弊社の自家がんワクチンに対し、いまでも
「こんなものは、“わら”にすぎない」
と断言する医師がいるとは思えないのですが、
術後のがん患者様に対しては、いまでも、
「手術で取りだしたがん組織標本は返さない」
と(自家がんワクチン療法は意味がないと暗に批判して)、自分のがん組織の返却を要請した患者様を追い返す医師がいることが残念です。
術後にホルマリン固定され、パラフィンに埋め込まれた(完全に死んでいるがん細胞が含まれている)がん組織であっても、その患者様特有のがん抗原は十分含まれており、がん免疫療法に役立つのです。
その端的な症例は、→ こちらをご覧ください。
【ご案内】
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大規模病院の先生方へ:
「混合診療禁止」政策により、大規模病院では「自家がんワクチン療法」が実施できなくても、先生ご自身の患者様に対して、お近くの連携クリニックにて簡単に実施できます。
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既に、大学教授で、この連携方式により、ご担当の患者様の自家がんワクチン療法受診を実現されている先生方も何人もおられます。具体的な方法は弊社まで直接お問い合わせください。必要な投資額はわずか30万円前後です。
新たに「自家がんワクチン療法」を自院でも開始したい病院の先生方は、どうか遠慮なく弊社にご連絡下さい。直接説明に伺います。
大病院から小型診療所まで、どこでも簡単に実施可能です。しかも肝がんでは、すでに無作為比較対照臨床試験で有効性が証明されているエビデンスレベルの高いがん免疫療法です。
★“自家がんワクチン療法”は「厚労省への届け出は不要です」★
自家がんワクチンが、生きている細胞を含まないため培養不要で、再生医療等安全性確保法でいう「細胞加工物」(人又は動物の細胞に培養その他の加工を施したもの)に該当しないためです。
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