メールで全世界に配信されているMEDPAGE TODAY誌の2026年8月21日版に、
“How Much of a Cancer Drug Is Too Much? Some Are Challenging FDA-Approved Dosages.?
Smaller doses of some drugs could save billions and prevent some of the worst side effects”
by Arthur Allen, KFF Health News
（和訳）
「がん治療薬は、どれだけ投与すると“多すぎる”のか？
一部の研究者は、FDAが承認した標準用量に異議を唱えている。
――より少ない用量で、数十億ドルの医療費を節約し、最悪の副作用を防げる可能性がある」
という記事が掲載されました（Ref. 1）。
この記事内容の要点は、
ノースウェスタン大学の経済学者が、自身の進行メラノーマ治療のために、ニボルマブ（オプジーボ）を6ヶ月間投与されたが、重い副作用（甲状腺機能の破壊、重度の乾燥症状）に苦しんだ。
主治医にいつまで治療を続けるのかとクレームを出したところ、「1年間」という。
なぜ1年間が最適といえるのか、と聞いても「FDAが承認しているからそうしている」と説明するのみで、
「それが最適だとの根拠を示せなかった。誰も言えなかった」とのことです。
この記事では、米国でがん治療で使用される薬剤の低用量研究がほとんど行われない構造的理由を説明しています。
1.製薬企業の利益構造
*高額薬ほど売上が大きい
*用量が減れば売上が減る
2.病院・医師の収益構造
*病院は薬を安く仕入れ、公的保険制度側に（薬価で）高く請求できる
*医師は薬価の6％を追加で受け取れる
3.低用量研究は病院の利益を減らす
→ 米国の病院は低用量試験を積極的に行わない
【この記事の結論では】
*（ニボルマブのような）がん治療薬の用量は科学的根拠が弱い場合が多い
*低用量でも効果が同等で副作用が少ない可能性が高い
*しかし米国では、製薬企業、病院、医師の収益構造が障壁となり、研究が進まない
*患者は副作用と高額薬価に苦しみ情報不足に陥る
*（この記事の情報源となった）マンスキー博士は、「用量研究は公共財であり、政府が支援すべき」
と主張している
となっています。
どうやら、米国も日本の現状と同様だと思いませんか？
特に、ニボルマブ（オプジーボ）を始め、各種のバイオ医薬品は高額です。
日本でも、「用量研究は公共財であり、政府が支援すべき」という“考え方”が、いずれ輸入されることと思われます。
Reference
1.MEDPAGE TODAY, August 21, 2026
（Oncology/Hematology > Other Cancers）
How Much of a Cancer Drug Is Too Much? Some Are
Challenging FDA-Approved Dosages.
*Smaller doses of some drugs could save billions and prevent some of the worst side effects
by Arthur Allen, KFF Health News
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