今週（2024.05.20）より、朝日新聞朝刊の「くらし」欄に、
「がん患者と自由診療」
と題する5回連載コラム記事が掲載されました。
この記事は、がんの標準化学療法絶対派によるメディアを利用した「自家がんワクチン療法」に対する継続的なネガティブキャンペーンの一環と判断されます。
そのように判断される理由は、この記事は約1年前の毎日新聞朝刊（2023.06.29）の記事、
“「自由診療」望み懸け”
という記事の内容とほとんど同じであることから、独自取材に基づく記事ではなく、同一のニュースソースから提供された情報に基づく記事であると考えられるからです。
なぜ、がんの標準化学療法絶対派が弊社に対してこのようなネガティブキャンペーンを行うのかについては知るよしもありません。
しかし、弊社が、宇都宮地裁および東京高裁の裁判において、客観的な臨床データ、症例及び国際的な学術論文群を示したことで、
自家がんワクチン療法を真っ向から否定していた、日本医科大武蔵小杉病院 勝俣範之・腫瘍内科部長 が、
証人尋問で、
「自家がんワクチンは有効となる可能性がある。」
と、
自分の意見を180度転換する証言
をさせられ、プライドが傷ついたのか、それとも、自家がんワクチン療法を脅威とみなして訴訟提起という攻撃をしたものの、それが功を奏しないため焦りを感じ訴訟以外の方法をとったのか、想像の域を出ません。
もっとも、裁判後あるいは新聞記事掲載後も、弊社に対する監督官庁による調査や警告・指導等は一切なく、むしろ弊社との提携医療機関数は拡大基調にあります。
つきましては、読者の皆様、患者様方におかれましては、今回の朝日新聞記事のような、自家がんワクチン療法に対する誹謗中傷となるネガティブキャンペーンに惑わされることなく、正しいご判断と患者様ご自身に合ったがん治療法の選択をしていただければ幸甚に存じます。
なお、弊社の関連コメントは、トピックス欄から、以下をご覧ください。
● 2023.06.29の毎日新聞記事について～その１～
https://cell-medicine.com/topics/1871
● 2023.06.29の毎日新聞記事について～その２～
https://cell-medicine.com/topics/1873
セルメディシン株式会社
代表取締役社長 大野忠夫
